「こころとからだの心理学」シリーズ７の
vol.１ 心理学の新しい分野からの続きです。
こころとからだの心理学 vol.２
カウンセリング現場の実際
私たちがカウンセリングを受けようと思った時、どうするでしょうか。
具体的な症状がある時は、精神科や心療内科などの病院やクリニックに行くこともあるでしょう。
その場合、保険適応になるカウンセリングは、医者による問診に加えて薬物療法を適応されるか（薬の服用を勧められるか）もしくは、心理士による認知行動療法という思考や言葉を使ったカウンセリングを並行して行うかが主流です。
一部では、親子向けの心理療法が保険適応になるクリニックや動作法など動きを取り入れたグループ活動もあるようですが、保険適応で受けられるカウンセリングや心理療法の幅は限られているのが現状です。
また、無料で受けられる公的機関のカウンセリングでは、話すことが中心の心理療法がほとんどです。なぜなら業務の重責にも関わらず人員不足、勤務体制の厳しさ、支援者のサポート体制や研修トレーニング体制などが整っていないからです。各々が自由意志で、多くの時間的経済的負担をかけて研鑽するしかなく、新しい心理療法を学んだり、様々なクライアントさんに対応できるようなスキルをアップデートしていくことは、個人に託されています。
さまざまな心理療法（セラピー）や代替療法、ボディワークを柔軟に取り入れている民間のカウンセリングやセラピールームなどがあります。尊敬するセラピストさんやボディワーカーさんがたくさんいらっしゃいます。もっと手軽に受けられたらよいですが、１時間1～2万円でそれは弁護士や税理士など士業と呼ばれる分野に近いような相場です。
公的な機関でお会いするような、貧困や虐待家庭の連鎖を止めるには、医療機関で多種多様なカウンセリングが展開されて、それが保険適応になったり、民間のカウンセリングがもっと気軽に受けられるような助成制度ができたり、セラピストやカウンセラーの支援体制も整って全体が底上げされる、そんな社会の仕組みが必要だと思います。
話が、社会保障の話の方向に行ってしまいそうなので、本筋に戻して次の章を書きます。
vol.３ 第四世代のマインドフルネス へつづきます。
